地方メディアの逆襲

秋田魁新報「イージス・アショア」報道編① 取材方針「やれることは何でもやる」

地方にいるからこそ、見えてくるものがある。東京に集中する大手メディアには見過ごされがちな、それぞれの問題を丹念に取材する地方紙、地方テレビ局。彼らはどのような信念と視点を持ってニュースを追いかけるのか? 報道の現場と人を各地に訪ね歩く「地方メディアの逆襲」。第1部では、先月、政府が断念したイージス・アショア配備計画を追い続けた秋田魁(さきがけ)新報を3回に渡って取り上げます。

 2020年6月15日、河野太郎防衛大臣は、陸上配備型迎撃ミサイルシステム「イージス・アショア」を秋田県と山口県に配備する計画の停止を表明した。24日には政府が計画を撤回。国家安全保障政策の柱の一つであるミサイル防衛が見直されることになった。  河野大臣は、ミサイル打ち上げの際に切り離す推進装置「ブースター」の落下で安全が確保できないことを理由に挙げたが、最初に流れを大きく変えたのは19年6月、秋田魁新報のスクープだった。防衛省の調査報告書にずさんなデータに基づく誤りがあることを指摘し、19年度の新聞協会賞にも選ばれたこの報道は、どのように生まれたか──。    昨年9月、地方メディアをめぐる取材で同紙の記者たちと会った。彼らの言葉を通して、「地方にこそジャーナリズムが生きている」ことを報告する。

取材の焦点に浮上した「荒地」
 秋田県庁から車で10分弱。砂防林と風力発電の風車ぐらいしか目につかない日本海沿いの道を行くと、陸上自衛隊秋田駐屯地の施設「新屋演習場」の入口が現れる。上空にヘリコプターの飛来音を感じた。フェンス際に車を寄せ、運転席の松川敦志(48)がつぶやく。
 「ああ、ちょうど降下訓練やってますね。ここを使ってるの、めったに見ないんですが」
 地元紙・秋田魁新報で「イージス・アショア配備問題」取材班のキャップを務めるベテラン記者。私が訪ねた2019年9月時点では、社会地域報道部所属の編集委員だった(現在は同部長)。松川によれば、新屋演習場の名前や存在を知る市民は、近隣住民を除けば、以前はほとんどいなかったという。南北2km、東西800mの細長い土地だが、周囲を松林に囲まれた砂丘。ただの荒地だ。気に留める者は誰もいなかった。
 その荒地が突然、取材の焦点に浮上したのは2017年秋のことだ。
 同年11月11日、読売新聞が〈陸上イージス 秋田・山口に〉と特報。5日後には、共同通信が「配備候補地は秋田の新屋演習場と山口のむつみ演習場」とする政府関係者への取材記事を配信した。秋田魁にとっては、全国紙の東京本社発で降ってわいた大ニュース。読売の一報を受け、取り急ぎ地元反応をまとめた記事には、新屋演習場に09年、「地対空誘導弾パトリオット(PAC3)」が一時配備されたことが記され、荒地にぽつんと置かれた発射機の写真もある。だが、それよりはるかに巨大な、「イージス・アショア」なる未知のミサイル迎撃システムが建設されようとしている──。
 松川たち秋田魁新報取材班の報道は、そこから手探りで始まっていった。

配備候補地となった新屋演習場

 車を降り、フェンス越しに見る演習場は、松林の足下にススキが生い茂る文字通りの荒地だ。砂利道が伸びる先に砂丘が開けているのだろう。上空をヘリが旋回し、飛び去っては、しばらくしてまた戻ってくる。その行方を見やり、松川が言う。
 「少し先に陸自の駐屯地があるんですが、秋田にとって安全保障や防衛問題は遠い話でした。この演習場は、うちの社屋から直線距離で1kmあまり。窓から見えるぐらい近いのに、本当に影の薄い場所で、意識したこともない。なぜ秋田に? なぜこんな市街地の近くに? というのが、最初から現在まで一貫した疑問です」
 車で演習場の南に回ると、松林を背に住宅街が広がり、保育園と幼稚園、小中学校、高校、福祉施設も建っている。5400世帯13000人が暮らす新屋勝平地区。ここで生まれ育って70年になる地区振興会の佐々木政志会長によれば、計画が浮上した時、住民は戸惑い、意見は割れたという。
 「まず、ミサイル迎撃システムと言われてもピンと来ない。保守が強い土地柄でもあり、『国が決めたことを覆せるはずもない』『説明会を聞いて判断したらいい』という声もありました。しかし、有事の際に地区が標的になる不安はぬぐえない。レーダーの電波や落下物の影響もあるかもしれない。子や孫の代にまで関わる問題なのに、議論や判断ができる情報が何もなかったんです」  
 報道だけが先行し、防衛省からも、県や地元議員からも一向に説明がない時期が続いた。住民の間に広がる困惑と不安を、地域を回る秋田魁の記者たちは感じ取っていた。泉一志・統合編集本部長(54)は、取材の「エンジンがかかった」場面をこう振り返る。  「私たちもわからないことだらけで、一から勉強でしたから、軍事専門家の講演や市民団体の勉強会を聞きに行きました。すると、秋田魁の記事の切り抜きを手にした方が何人もおられるんです。そうか、これが新聞の役割だと。手ごわいものや大きな権力が相手でも、市民の代わりに取材し、疑問や知りたいことに答えていく。それこそが記者の使命なんだと原点を再確認しました。私だけじゃなく、複数の記者が同じ経験をしています」  イージス・アショアの配備計画が明らかになる直前、初来日したアメリカのトランプ大統領は、「安倍首相は大量のアメリカ製軍事装備を購入するだろう。そうすればミサイルを上空で撃ち落とせる。アメリカには雇用が生まれ、日本はより安全になるだろう」と述べていた。太平洋を挟んで中国や北朝鮮やロシアと対峙するアメリカの意向を受けて、首相官邸や防衛省が動き、それを全国紙が報じる。
 彼らにとって「秋田」や「新屋」は、書類上の地名に過ぎないだろう。だが、地元紙は違う。徹底して地域に立脚し、その視座から世界の安全保障問題に向き合っていくしかない。“空中戦”にさせず、地に足の着いた住民目線に引き寄せることだ。  
 イージス・アショアについて日本で一番詳しい新聞になろう。そのために、やれることは何でもやろう──。泉は、取材方針をそう掲げた。

「秋田が軽んじられている」
 計画が浮上した日、防衛省や佐竹敬久・秋田県知事へ確認取材に当たったのは、政治経済部で県政担当だった石塚健悟(38、現・社会地域報道部)だ。しかし、防衛省の報道室は「何も決まっていない」とにべもなく、海外出張中だった佐竹知事は「本県へ配備するとなれば事前に政府から話があると思われる。正式な話を受けたうえで対応する」と文書でコメントを出すのみだった。
 佐竹知事は「候補地は新屋」と報じられて以降も、国から連絡は一切ないと言い続けた。「国有地であり、県としてどうこう言えない」と、まるで受け入れやむなしとも取れるコメントを当初はしている。県庁生え抜きで、秋田市長を経て知事となった佐竹は、自民党の支持を受け、盤石の体制で三期目に入っていた。秋田出身の菅義偉官房長官と携帯電話でやり取りする仲であり、おまけに軍備や防衛問題に精通していると自負する。常識的に考えて、何も連絡がないことはあり得ない。
 だが、知事が明言しない以上、周辺から掘り下げるしかない。17年秋から18年前半にかけて、石塚はさまざまな角度からイージス・アショアに迫ろうと試みた。
 たとえば、元自衛隊幹部や研究者へのインタビュー。「秋田配備に合理性はない」という見解を引き出した。政府が候補地を明らかにしないまま、イージス・アショア導入と7億円以上の予算案を閣議決定した際には、不透明で地元置き去りの政治を批判する解説記事を書いた。もう一つの候補地とされた山口県萩市を訪ねたルポでは、演習場が市中心部から車で40分も離れた山林にあることを報告し、秋田の新屋がいかに生活圏に近いかを指摘した。
 石塚だけではない。東京支社では記者が国会の代表質問から各委員会まですべてチェックし、「イージス・アショア」の文言が出れば、やり取りを一字一句書き起こした。防衛省記者会には加盟していないため、会見予定を逐一問い合わせ、幹事社の了解を得て参加した。秋田市政担当記者たちは、地域住民をフォローしつつ、市議会・県議会の議員に賛否を聞いて回った。
 報道を途切れさせてはならない。その思いが記者たちを動かしていた。やれることはすべてやる、と。
 私が取材で向き合った石塚は、物静かで謙虚な語り口だった。記者になって13年目。入社動機を聞けば、「実は、『でもしか記者』なんです。高校の国語教員志望だったんですが、採用試験がうまくいかず、たまたま秋田魁の募集を見まして……」と苦笑する。だが、一連の取材の中で自身の転機はいつだったかと問うと、一瞬、言葉に感情をにじませた。
 18年6月1日、防衛省の福田達夫政務官が初めて秋田県庁を訪れた日のことだ。福田は佐竹知事と面会し、新屋演習場を最適候補地として調査に入ると告げることになっていた。第一報から半年以上経ってようやく訪れた重大局面。石塚たちは固唾を呑んで見守った。
 ところが、意に反して福田の口調はきわめて軽かった。資料を見ながらの説明は、「なぜ秋田と山口か」という疑問にまったく答えていないばかりか、新屋「演習場」を新屋「駐屯地」と何度も言い間違えた。事前の取材で、知事は「なれ合いは嫌だ」と厳しく臨む姿勢を見せ、県や防衛省も「終了時間は決めていない」としていたが、ふたを開けてみれば友好ムードすら漂い、福田はたった40分で帰って行った。別れ際には、関係のない話題で笑顔を見せて。
 石塚は失望した。県民の不安に答える、予定調和なしの議論を期待したのに。
 「福田政務官のなんとも軽い態度は、住宅地の近くに配備する重大性の認識が欠けているからだと思いました。それまでも薄々感じていましたが、ああやっぱりと確信に変わった場面です」
 静かな語りに感情がにじみ出るのを見て取り、私は問いを重ねた。その時の気持ちを、あえて言葉にすればどうなるか──。
 「怒り、ですね。軽んじられている、という。彼らは秋田を、われわれ秋田の人間を軽んじていた」

石塚記者(手前)と泉統合編集本部長

米司令官が語っていた「ブースター落下」の危険
 3カ月半後の18年9月中旬、石塚は東欧出張に旅立った。行き先は、世界で唯一、イージス・アショアが配備されているルーマニアと、建設が進むポーランド。この2基で欧州全体をカバーするという。防護面積は、日本に同じく2基を置いた場合の10倍以上になる。
 「地球上に先行配備地があるなら見に行くしかないだろう」という考えは、泉が早くから口にしていた。石塚も同感だったが、不安も大きかった。
 地方紙には海外取材拠点はもちろん、海外取材の機会すらほとんどない。視察の同行取材程度のことはあっても、独自にニュースを追って取材先と交渉し、日程を組んで海外へ飛ぶことなど、めったにない。このあたりの事情は、同じく地方紙の記者だった私もよくわかる。
 「まずどこに連絡すればいいのか、というところからでした」と石塚は言う。最初の手掛かりは、Facebookで見つけた「イージス・アショア・ルーマニア」のアカウントだった。英語に堪能な後輩記者にメッセージを送ってもらうと、イタリアに駐留する米海軍の広報担当者に依頼してくれとアドレスが送られてきた。再び後輩記者が取材依頼メールを送り、2カ月ほど待った頃、ようやく返信があった。「今、ルーマニアのデベセル基地と調整している。今のところ、早くて5月末」──。しかし、そこから日程調整が難航し、結局9月にずれ込んだのだった。通訳の手配や現地の村役場取材など、すべてが固まるまで、最初のメール送信から半年余りかかった。
 ポーランドの取材は幸運にも、足下から広がった。同国出身で、日本人女性と結婚して秋田県内に住むマイケル・タベルスキ氏に協力を依頼すると、快く引き受けてくれたのだ。ソーセージやハムの製造販売を手掛ける経営者のタベルスキ氏に、地元の「政治」が絡む取材への協力を依頼するのは気が引ける面もあった。しかし、彼は「困ってる時、みなさんの役に立つことが、私が秋田に来た意味になる」と石塚に告げたという。
 10日間に及んだ東欧取材から戻るとすぐ、石塚は記事執筆に取りかかった。『配備地を歩く ルポ東欧の地上イージス』と題した全12回の連載は、手探りの不安な旅だったとはとても思えないほど、多方面に取材を尽くし、緊張感と臨場感にあふれている。    たとえば第1回、ルーマニアの人里離れた村から広大なデベセル基地を望み、初めてイージス・アショアを目にした光景は、こんなふうに描写される。
 〈国道54号を南下し、村に近づくと、東方に角張った灰色の建築物が地平線にぼんやりと頭を出していた。車を止め、望遠レンズを付けたカメラでのぞいてみる。船体の上部を切り出したような金属質の壁面。現在、世界で唯一、実戦配備されている地上イージスだ〉
 石塚によれば、「肉眼で見ると、はるかかなたに小指の先ぐらいの突起が認識できる程度」だった。紙面には、450mmの望遠レンズでとらえた写真が掲載された。
 そこへたどり着くには、三つの関門がある。まず約9平方kmに及ぶルーマニア軍基地、その中に米軍基地があり、さらにその中にイージス・アショア基地があるという配置になっているのだ。カメラとICレコーダーは禁止され、ノートとペンだけを持って基地の最深部であるデッキハウスに着くと、米軍司令官が言った。「ここが基地の中の、基地の中の、基地だ」。住宅街にむき出しで隣接する新屋とは、あまりにも環境が異なっていた。  石塚は報道関係者として初めてオペレーション室の内部へ足を踏み入れ、インタビューを行った。司令官は基地の機能と、ミサイルの誘爆やレーダーの電波などのリスクを説明する中で、ミサイル発射時のブースター落下にも言及した。

一連の報道は本になり、石塚記者の写真は表紙に使われた

 「統計に基づく落下予測はあるが、100%想定の範囲内に収まるとは言えない。最も確実な安全策は、基地の周りに住宅を造らないことだ」
 日本政府がイージス・アショアの配備を断念する直接原因となったリスクを、石塚はこの時点で、当該施設の司令官から引き出していたわけだ。
 連載には基地周辺の地域も描かれた。デベセル村では、攻撃やテロの標的となるリスクよりも、雇用とインフラ整備をもたらすメリットが重視されていた。ポーランドのレジコボ基地に近い町では逆に、配備に伴う建築制限で経済損失が生じると試算されていたが、計画が長期化し、住民の関心は薄れていた。反対運動を続ける市民団体の代表は、「メディアが配備を批判的に報じない」と嘆いた。
 新屋の空撮写真を見せると、賛成派であれ、反対派であれ、一様に驚かれた。「こんなに住宅地に近いのか。あり得ない」──。

       ◇           ◇          ◇ 

 年が明けて2019年、松川や石塚を中心に長期連載がスタートする。「住民目線」に徹して積み上げた報道の先に、防衛省と日本政府、そして世論を震撼させるスクープが生まれることになる。
(つづく、次回は8月4日更新予定)