著者について
『日本資本主義の群像』の著者である栂井義雄は、一九〇六年に台湾の台南市に生まれ、現在の一橋大学の前身になる東京商科大学を一九三〇年に卒業後、東洋経済新報社に入社したジャーナリストであり、出版局長を経て、一九五七年から六二年まで同社の常務取締役を務めている。そのジャーナリストとしての活動のなかで三七年に『戦争・財閥・軍需工業』東洋経済新報社、四一年に『独逸の証券及株式会社統制』東洋書館、五四年に『小倉正恒伝・古田俊之助伝』東洋書館、五六年に『財閥と資本家たち 日本資本主義断面史』学風書院などを執筆・刊行している。
こうした活動が評価されて、東洋経済新報社を退職後、一九六三年四月から専修大学経営学部教授となり、五二年に定年退職するまで、大学教員として主として三井財閥を対象とする財閥史研究を進めて、一九七四年に東洋経済新報社から出版した『三井物産会社の経営史的研究』によって、七六年に中央大学から商学博士号を授与されている。
本書の特徴
本書は、一九八三年に死去した著者栂井義雄の最後の著作である。その執筆に当たって著者は、「はしがき」において、すでに経営史研究に十分な蓄積があり、また戦前から財界人の列伝があまたあるなかで、本書に「人物財界史」と副題をつけて「代表的財界人の活動を通じて、明治維新から終戦までの日本財界の流れを描」くことを主題としたことを明らかにしている。
日本の近現代史を彩る企業の発展に貢献した群像に関する書物は、戦前期からいくつもの「財界列伝」があり、人物論が展開されている。そして本書と前後して、安藤良雄『ブルジョアジーの群像』（日本の歴史 28、小学館、一九七六年）、安岡重明・由井常彦・森川英正・下川浩一ほか編『日本の企業家』１〜４（有斐閣新書、一九七八〜八〇年）などが刊行されている。このほか、企業家個人の評伝や研究書は枚挙にいとまがないほどあるが、有力な実業家を手軽に一覧できるという点で本書は、経営史に関心を持つ人の入門書として最適なものであり、著者の言葉によれば、「経営史・経済史的なにおいのする歴史読みもの」ということができる。
そうしたなかで、本書の特徴は、上述の主題に沿って冒頭に「概観日本財界小史」をおいて財界の定義からはじめて、戦前の財界史をまず描いていることである。このような構成を取った理由は、本編で取り上げる一〇人ほどの有力実業家たちの活動の舞台を読者に示すことによって、時代の変化とともに、それぞれの登場人物の位置関係などを理解しやすくできると考えたからであろう。著者も「はしがき」で「個々の財界人の記述に読み進む前に、まず『概観』を一読するように御願いする」と書いている。この視点は、経済活動と政治体制との関連などに留意することが、日本の近現代史を経営者・企業家の視点から理解するうえで重要だと著者が考えていることを示している。この点では、それから二〇年ほど後の宮本又郎『企業家たちの挑戦』（日本の近代 11、中央公論社、一九九九年）が経済発展の道筋のなか経営者・企業家の多様な姿を描いていることとやや異なっている。著者にとっては、経済社会の変化を、実業の世界が経済政策などに影響を及ぼしていく過程を含めて総合的に描くことに重要な意味を見いだしているということであろう。
そのため、著者は「概観日本財界小史」において、財界について高度経済成長を経験した日本では、「日本株式会社」の政策決定に影響力を持つ経済界の権力集団という意味で使われるようになったとの理解から出発し、そのような戦後の経済団体連合会などの役割に注目しながら、戦前期については「戦前『財界の巨頭』と呼ばれた人びと、すなわち経済におけるパワー・エリートによって構成される社会」として財界を定義している。これに基づいて「概観」では明治後半期の銀行家を中心とした実業家の動きを前史として、大正期に「工業家の世界」が財界を構成するようになり、日本工業倶楽部や日本経済連盟会などの活動が展開することを示している。
取り上げた財界人
財界史から始めた著者は、取り上げる人物として財界との関係が深い財閥などの経営者などから主として選んでいる。具体的には、著者が「指導者型企業家」として特徴づけた渋沢栄一のほか、七人が三井、三菱、住友の関係者から、そして残りの二人が新興財閥と目される企業を築いた人物の合計一〇人となる。
一番手は、「日本資本主義の父」とも呼ばれ、合本主義を唱えた渋沢栄一である。渋沢は、第一国立銀行の経営者であると同時に、銀行業者の団体を組織して銀行業の発展に尽くし、また、さまざまな分野の企業設立に発起人などとして旗振り役ともなった。さらに商業会議所の会頭として明治期を通して財界を代表し、必要に応じて経済政策などにも意見を具申してきた。これが財界のオピニオンリーダーとしての渋沢を特徴づけると著者は考えている。
渋沢に続くのは、三井の中上川彦次郎、団琢磨、池田成彬の三人、三菱の岩崎弥之助と小弥太、住友の住友吉左衛門と小倉正恒の三大財閥の経営陣である。中上川は、明治半ばに三井組の経営改革のために井上馨などの推薦によって入社し、三井銀行の不良債権の整理などの経営改善を進めながら、「工業化路線」を推進し、三井の「産業資本への脱皮」を果たしたと評価されている。この中上川の経営方針は、三井の内部で軋轢を生んで三井物産の益田孝によって転換されることになるが、中上川に取って代わった益田孝に対する著者の評価はそれほど高くないようであり、中上川を日本における専門経営者の先駆と位置づけている。
益田を経て第一次大戦期以降の三井の総帥となったのが団琢磨である。ＭＩＴで学んだ鉱山技術者であった団は、三池鉱山の払い下げに伴って三井に入社し、益田の信頼を得て一九〇九（明治四二）年に使用人としてはトップの地位である筆頭参事となり、一九一四（大正三）年には三井合名の理事長に就任した。三井の事業活動の総指揮をとる一方で、団は、日本工業倶楽部理事長、日本経済連盟会会長という「総資本代表」としての役割を果たし、労働組合法の制定反対などの運動の先頭にたって、制定を阻止した。また、満州事変に際して、日本に対する国際的な理解を得るためにリットン調査団などとも懇談したが、その懇談の翌日に血盟団員の凶弾に倒れた。そのために事変が日中全面戦争に拡大することを憂慮していた団の努力は実を結ばなかった。
団の暗殺後の三井財閥の指揮を引き受けたのが池田成彬であった。中上川のもとで三井銀行に入行した池田は、銀行家としての実績を積み上げて三井銀行の筆頭常務となったが、金融恐慌のきっかけとなった鈴木商店の破綻に際して、鈴木商店のメインバンクであった台湾銀行へのコールをいち早く回収して、三井銀行の安泰を図った。その後、財閥批判の高まりのなかで団が凶弾に倒れた後、一九三三年に三井家当主八郎右衛門高棟から高公への代替わりに際して池田は三井合名筆頭常務理事となった。池田は、公共事業・社会事業への寄付、三井一族の事業経営の第一線からの引退、傍系会社株式の公開などによって財閥への批判に対処し、その際に自ら導入した役員定年制によって三年後に三井の総帥の地位を退いた。著者が、池田を取り上げた理由は、財界での団の地位を継承はしなかったものの、退職後に日本銀行総裁、大蔵大臣兼商工大臣（第一次近衛内閣）を務めるなど、戦時体制へと移行する日本経済のなかで枢要の地位に立ったことなどに注目したからであろう。池田は経済統制の強化には必ずしも賛成ではなく、また英米との戦争にも反対の立場に立ったことも紹介されている。
三菱については、二代目の岩崎弥之助と四代目の小弥太が選ばれている。三菱財閥史では、初代の弥太郎に注目することが多く、二代目で弟弥之助を取り上げる例は珍しい。しかし、弥之助は、日本郵船の設立によって弥太郎時代の主業であった海運業を失った三菱・岩崎家の事業基盤の再構築に極めて大きな役割を果たした。加えて、著者が弥之助に注目したのは、明治半ばに川田小一郎、岩崎弥之助、山本達雄と三代にわたって三菱出身者が日本銀行総裁についたことであった。尊大な川田とは異なり、弥之助は実直に日銀総裁の職務に精励し、金本位制採用前後の日本の金融政策に画期的な大転換をもたらした貢献が強調される。また、「政治嫌い」とみられていた弥之助が、実際には伊藤博文などによる組閣のたびに舞台裏で「政界の黒幕」として活動していたことが紹介されている。
三代目岩崎久弥をはさんで四代目を継いだ小弥太は、父弥之助とは異なり、政治への不関与を貫いた経営者であった。創業者一族として三菱の「社長独裁」を継承した陣頭指揮型の経営者として、その経営指導力は高く、持株会社を中核とする三菱財閥の多角的事業経営体を完成させ、さらに化学、電機、内燃機などの事業の多角化を進めることで、「財閥」として地位を確立させた。小弥太は、事業拡大に沿って側近の専門経営者たちに活躍の場を与え、彼らとの合議制を導入するなど分権化も進めるととも、子会社の株式公開だけでなく、本社の株式を公開して事業活動の公益性にふさわしい経営体制への転換を進めた。こうした三菱財閥の成長は、戦時体制期に三菱を航空機生産や戦艦建造などに代表される「軍事生産力および金融商工業の全能力」によって揺るぎない地位を与えており、著者は、小弥太が政治への不関与を貫いた理由は、「小弥太自身が一個の権威」となったからであると捉えている。
住友では、住友吉左衛門がまず取り上げられる。岩崎家とは対照的に近代の住友家では当主は「象徴的君主」であったが、それは広瀬宰平や伊庭貞剛などの番頭格の幹部が経営の実権を持っていたこと、吉左衛門友純が徳大寺家からの養子であったことなどの事情もあった。この養子縁組も広瀬や伊庭の差配によるものであり、友純は住友の事業経営に積極的に関わることはなく、関西財界の名士として君臨していた。その間に住友は別子銅山から伸銅・鋼管・電線・肥料などの関連事業に進出するとともに、銀行業を経営するなどの多角化を果たし、第一次大戦後には三井・三菱に少し遅れて持株会社を頂点とする財閥組織へと移行した。この発展を主導したのは、広瀬・伊庭の後継者となった鈴木馬左也であった。これらの発展に際して、友純は明治天皇の侍従長となった実家の徳大寺実則や実兄である西園寺公望など中央政界につながる人脈を利用して特別の権益を得たことはなかったという。事業発展の牽引力としては、経営者としての広瀬、伊庭、鈴木などの業績に注目すべきだが、住友友純の血筋が著者の関心を引いたものだろうが、財界人としての活動に目立ったものはなかった。
住友では、もう一人小倉正恒が戦時期にかけての指導者として取り上げられる。歴代の総理事のなかでは、合資会社への改組を実現し、大戦期の貿易業への進出に反対した鈴木馬左也が注目されることが多いが、その歿後、中田錦吉、湯川寛吉を経て、一九三〇年に総理事に就任し、それから一〇年、戦時体制に向かうなかで住友の最高指揮者となったのが小倉正恒であった。内務省を経て住友に入社した小倉は、住友総本店支配人から理事、常務理事などと順調にキャリアを積み上げ、鈴木のもとで住友の中枢を歩んできた。本家は友純から友成に代替わりしていたが、友成も経営に関与することはなく、小倉の指揮の下で住友財閥は、戦時体制に即応しうる軍需素材の生産などで飛躍的発展を遂げ、三七年には本社組織を株式会社（住友本社）へ改組した。また、アルミ生産などの新事業への進出や航空機用プロペラ生産、満洲への進出なども実現した。著者が小倉を取り上げた理由は、こうした戦時体制期の軍需生産への貢献だけでなく、三井の池田同様に、住友を退いたのち小倉が第二次近衛内閣に入閣したことであろう。小倉は、軍部・革新官僚と財界との摩擦の調整と総合的な戦時経済政策の樹立を任務としていたという。ただし、その企図は内閣が短命であったために実現しなかった。
新興財閥の代表として選ばれた鮎川義介、中島知久平は、「新興」の冠が示すように一代で巨大事業を築き上げた立志伝中の人物であり、いずれも政治家としても活動した。日産財閥を築いた鮎川義介は、三〇歳で戸畑鋳物を創立した後、義弟久原房之助が経営していた久原鉱業の経営再建のため一九二七年に久原に入社して社長となり、同社を公開持株会社として資金を集めるとともに、日本産業株式会社に改称し、傘下に日本鉱業、日立製作所などを従える企業グループを作り上げた。その後、自動車や化学への参入などの多角化を進める一方で、三七年には満洲国に事業を移駐するなど時局の変化に応じた事業発展を指揮した。もっとも、満洲移駐は資源などの面で誤算があって期待を裏切られる結果となり、鮎川は内地に戻った。また、鮎川は日中戦争の早期終結と日米戦争の回避に努めたが、その建言は実を結ばなかった。
中島飛行機を創設した中島知久平は、海軍軍人として得た知見から、航空機の時代が到来することを予想して、一九一七年に海軍を退役して独力で軍用機生産に着手した。いまだ大艦巨砲主義が主流の軍事戦略であった時期に航空機に着眼した中島の先見性は際立っていた。しかし、その道程は容易ではなく、各方面からの資金などの援助を受けたとはいえ、その経営拡大が本格化するのは、創業から二〇年余りのちの三八年に制定された航空機製造事業法に基づく許可会社となってからであった。同法に基づいて、日本興業銀行からの融資などを受けて事業資金を獲得し、中島飛行機は三菱重工業を凌ぐ航空機製造企業として、太平洋戦争期の航空機生産を支えることになった。この間、中島は三〇年に衆議院議員に当選してから政友会代議士としても活躍し、三九年には政友会革新派の総裁となるなど、政治家としての勢力拡大にも目を見張るものがあった。
本書の現代的意義
刊行から四〇年を経て本書が再刊されるのは、その独自の視点が現在では失われつつある問題意識を明確にしていることにあるように思われる。第二次大戦後でも本書の視点を継承して財界人を選ぶとすれば、石坂泰三や土光敏夫などの名前を挙げることになるだろう。しかし、それでは今日、石坂や土光がどのような企業活動を通して「財界総理」と呼ばれるような地位に立ったのかを知るものは少ないだろう。他方で、本田宗一郎や盛田昭夫、中内功などの成功した企業家について、その業績をある程度は知っている読者は少なくないだろう。この違いは本書が刊行された一九八〇年以後に経営史研究が積み上げられ、そのなかでも企業家論が大きなテーマの一つになったことと関係している。
そうした新しい潮流を踏まえて戦前期までの代表的な企業家を選ぶとすれば、本書の一〇人とは異なるラインナップになるかもしれない。渋沢栄一、団琢磨、岩崎小弥太、鮎川義介などは多くの人たちが同意する候補だろうが、もし評者が選ぶとしても、他の六人は別の人物になる。その理由は、企業家として革新的な事業活動を展開し事業を成長に結びつけた人物に対して、経営史研究ではより多くの関心が集められてきたからである。
これに対して、本書では、事業活動を指揮した業績だけでなく、財界小史という視点からその財界人としての地位に基づいて政治体制、政策決定に影響を及ぼす活動を展開した人物が選択されている。事業活動での成功という評価軸だけではなく、その政治的な影響力というもう一つの評価軸を加えた二つの座標軸から対象とする人物が選ばれている。このような複軸の評価を財界史という視点で採用した背景には、東洋経済新報社における長いジャーナリスト経験のなかで、経済活動と政治・政策決定の関係などの見聞を重ねて、歴史的な展開にこの側面の重要性を実感してきたことが基盤にあるかもしれない。創造的革新を通して企業家が経済発展の実現にどのように貢献してきたのかという現代では主流となっている関心のあり方の重要性は否定すべきできないが、そうした事業活動を通して企業経営者が獲得した社会的地位が経済社会を超えて日本の歴史にどのような足跡を残したのか、企業家たちは日本の政治体制にどのような影響を持ち得たのかを問うことも重要であろう。それは社会科学の幅広い研究分野において、それぞれの固有の問題関心をつなぐような役割を果たすことも期待できる。本書は一〇人の人物像を通して、そうした視点の重要性を気づかせてくれる。
ところで、近代日本の経営者については、しばしば国益志向であったことが強調されてきた。そうした理念に立つことによって日本の急速な経済発展が可能になったと考えられてきたからである。本書の基本的なスタンスもこのような捉え方に立っている。ただし、著者は、財界人たちがどのような理念に立って経済活動を行い、さらに政治へと関与したのかに関連して、昭和戦前期に池田成彬や鮎川義介が日米開戦を回避するために努力したことを指摘している。その意味で、財界人たちは、同時代の国策の決定に対して異議を申し立てる側面があったことも明示している。財界人たちは、独自の視点に立って国策の決定に意見具申に努めたことは見逃すべきではないだろう。
しかし、このような財界人に対する評価については、その後の経済史・経営史の研究によって「国益志向」などと特徴づけられる企業人が自らの業績を語る際に用いた「国益」という言葉の意味が再検討されたことについては、注意しておく必要がある。この点については、藤田貞一郎・斉藤修などの検討に基づいて私見をまとめたことがあるが（武田晴人『日本人の経済観念』岩波現代文庫、二〇〇八年）、企業人たちが「国益」重視を強調したとしてもそれは「国家への奉仕」を意味したわけではなかったと現在は考えられている。彼らは単純な私益の追求は二の次にしていたが、国家への奉仕というよりは、事業活動が経済社会に貢献することを重視していた。その意味では、本書において住友が「国家公益」を目指したことを軍需生産への貢献という戦争目的に直結させていることには疑問がある（182頁）。時代とともにそのような意味に「国益」を考える風潮が強まった可能性があるとはいえ、住友が「国家公益」と表現し、「国益」ではなく「公益」としていることに注意すべきだろう。同時代の岩崎小弥太が三菱の事業について、社会的に有益であるかどうかという意味で「公益」への貢献を重視していたことはよく知られている。つまり、国策への追随ではなく、現代では「社会貢献」という言葉に近く、それも本業を通しての社会貢献が大事にされていた。このように事業経営者たちが、何を目標として事業経営に携わっていたのかについて、本書が描いた経済界の指導者たちの姿を通して考えることは、私益の性格が強い「企業の利益」や「株主の利益」を重視するようになっている現代社会のなかでは有意義なことであろう。本書は、そうした意味でも一読に値するものである。
（たけだ・はるひと 東京大学名誉教授・日本経済史）
