人の意識を規定するものは言語である、という考え方はそれほど突飛なものではない。しかし言語がある国の文化や歴史、そこに生きる人の精神のあり方をどこまで根底的に規定するものであるかは、議論が分かれるところだろう。片岡義男は、日本人にとって日本語の「性能」がもたらす限界は根源的だと考えた。本書が一九九七年に刊行されたとき、その言明の激しさはどこまで真摯に受け止められただろうか。
日本とアメリカ、この二つの国をそれぞれの言語という視点から論じた短いエッセイを連ねたこの本は、全体としてみれば一つの長大な国家論・言語論となっている。同じ主題がなんども繰り返され、読者は次第に片岡の独特の言語観、そして国家観に対して自身の立場表明を迫られる。
「母国語は、それを母国語とする人たちを、思考や感情など人間の営みのすべての領域において、決定的に規定する。母国語を母国語らしく自在に駆使すればするほど、母国語の構造と性能の内部に人は取り込まれていく」(「母国語の性能が浪費される日々」)。これは本当だろうか。
一九九〇年代という時代は、冷戦後の新しい国際秩序が形成され、個人と社会の関係においても大きな組み換えが始まった時期だった。その新しい原理をわかりやすい言葉でいえば、グローバリゼーション、あるいは新自由主義ということになる。そうした趨勢がはじまった時期に片岡がこの本で説いたのは、日本人の意識と行動を全面的に覆う「日本的システム」とでもいうべきものが、日本語という言語が原理的にもつ制約から来ているということだった。
たとえば当時の日本の(めずらしく英語に堪能だった)総理大臣が話す英語などを例にとり、片岡は「日本人の話す英語」がなぜ、本当の意味での英語になりえないのかを繰り返し論じる。日本語話者である片岡がそれを日本語で指摘できると信じうる理由は、彼が「日本(語)」と「アメリカ(語)」のいずれにも全面的に帰属しない、中間的な場所にいると自覚しているからだ。片岡にとっては日本語もアメリカ語も、決定的なところで「母国語」になり得なかった。
四半世紀以上の歳月が経ってこの本をあらためて読み返すと、第1部「アメリカ」で論じられる米国社会の疲弊と分断は、いっそう進んだように思える。クリントン民主党政権の誕生はリベラル・デモクラシーの勝利を意味せず、その後の共和党・民主党政権の繰り返しを経て、二度目のトランプ政権の誕生という結果を生んだ。一九九〇年代にどん底にあったアメリカ経済はデジタルネットワーク社会の覇者となった巨大IT企業が先導する好景気で沸き立つものの、「国家」としてのアメリカ合衆国はいまなお深い分断のもとにある。
同じ時代を日本は「失われた三〇年」として過ごしたが、片岡が徹底的に批判の対象とした「日本的システム」はその間にかなり壊れたといっていい。そしてアメリカ社会の疲弊と崩壊を追いかけるように、分断とその固定化が進んでいる。その意味で第2部「日本語」のなかで論じられている主題のいくつかは、もはや懐かしささえ感じるほど過去のものになっている。
では、刊行から四半世紀近い歳月を経て、いまこの本を読み直す意味はどこにあるだろうか。言語論・国家論という体裁をもつ本書の真の主題は、普遍性と公正さ、その根拠となるべき論理と、日本におけるその不在にある。閉鎖的な「日本的システム」が解体され、グローバリゼーションに参加すればすべてが解決するということではないし、日本人が日本語を話すことをやめ、アメリカ語で話すようになれば普遍性と公正さがそなわるということでもない。
日本語による思考と行動そのもののうちに、私たちは普遍性と公正さ、論理性を、あらためてビルトインしなければならない。その指摘に対して四半世紀前に震撼しそこねた人々は、いまこそ震撼すべきである。
単行本刊行時に「1997年は加藤典洋の『敗戦後論』と本書の出現で画期的な年として記憶されることになるだろうと思った」と高橋源一郎氏に評された名著に寄せて、あらためて今本書を読むことについて文筆家で編集者の仲俣氏が論じます(PR誌「ちくま」2025年1月号からの転載)