復興か改造か―20世紀日本の出発
今から100年前の1923年（大正12）9月1日に関東大震災が発生した。
同年8月24日、加藤友三郎首相の死去に伴い、翌25日に内閣は総辞職し、28日山本権兵衛が首相に指名され、山本は同日組閣の準備にかかった。残暑が続く9月1日正午近くに発生したマグニチュード7・9の大地震は、折からの熱風による大火災を引き起こし、東京、横浜をはじめ、関東の一府六県（東京府、神奈川県、千葉県、埼玉県東部、茨城県東南部、山梨県東部、静岡県東部と伊豆半島）に壊滅的な打撃を与えた。日本は古代から数多くの大地震に見舞われてきたが、関東大震災は、一瞬にして政治、経済、文化の中心である首都機能が壊滅したという点では日本史上初めてのことであった。
さらに地震発生時は首相が不在という政治的空白期と重なり、国家存亡の危機となった。その中で、震災発生翌日に誕生した山本権兵衛内閣の内務大臣後藤新平は、震災からの復旧を超えた帝都復興を目指して復興大構想を掲げた。「大風呂敷」といわれた後藤の遠大な復興計画は各方面の反対により、予算規模を大幅に縮小されたが、官民一体の努力の結果、一年以内に復興のめどをつけた。首都機能とは、中央政府の立法機関、行政機関、司法機関の活動を指す。地震により発生した火災により、内務省、大蔵省、文部省、逓信省など主要な省庁の本庁舎は火災で焼き尽くされたが、巨大な権力を有した内務省は警察と消防を駆使してこの惨状に対応し、陸海軍も全面的に復興に協力した。翌1924年秋には交通通信手段もほぼ回復し、国会も開かれ、行政、司法もその機能を復活させた。
富国強兵と殖産興業という明確な目標のもとに近代化に向けて邁進し、日清、日露両戦争の危機をなんとか乗り切った時代が明治天皇の崩御とともに終わった。明治の近代化が一段落し、日本の将来進むべき道が見えない中で、大正デモクラシー時代に入り、指導者も民衆も不安な時代を迎えていた。つまり新興帝国日本は、目標喪失の虚脱感から漂流し始めた。夏目漱石の小説『こころ』の主人公が崩御の知らせを受けた時の言葉の端々にも社会不安が窺える。漂流する国内とは異なり、国際社会で日本はイギリス、フランス、米国、イタリアと並んで五大国の一角を占め、国際連盟ではアジア代表としての地位を確立していた。第一次世界大戦中のバブルがはじけ、周期的に不況が起こり、労働争議も頻発し始める。また辛亥革命後の中国国内の混乱は続き、社会主義ソ連の誕生とマルクス主義に神経をとがらせていた。しかし強大な陸海軍を有する日本を取り巻く国際環境は幕末明治期に比べればはるかに安定していた。そのなかで日本国内では満州はじめ中国大陸や東南アジア、中南米などアジア太平洋方面への経済進出を図る機運が高まっていたのである。
こうした複雑な内外状況にあった日本を震撼させた関東大震災については、地震の発生メカニズムや震災による被害の実態について、政府、地方自治体、科学者、新聞社などが震災直後から実態調査を行い、内務省社会局編『大正震災志』や横浜市役所編『横浜復興誌』など詳細な報告書を作成した。それらに基づき、自然科学の分野のみならず、社会・人文科学の分野でも多くの研究がなされてきた。
しかし社会・人文科学の研究対象は、震災後数年間の首都東京の復興過程に焦点を当てたものが圧倒的に多い。つまり政治分野では後藤新平の復興計画と復興プロセス、経済面では2～3年の短い期間で震災が日本経済に及ぼした影響を、国際関係では米国の対日外交という側面から、社会問題では大杉栄事件、朝鮮人虐殺事件とメディアや各団体や個人の支援活動が果たした役割などである。文化面では菊池寛、芥川龍之介など作家の日記や小説を題材にして、震災が人々の思想や文学に与えた影響を探っている。
今までの研究で抜け落ちているのは、経済活動の担い手である実業家・企業・財界の視点と活動である。つまり、彼らが大震災に対してどのような復興構想を持ち、その実現のために政府や地方自治体と交渉したか。彼らの構想はどこまで実現したのか。それは近代化を目指した日本社会や日本を取り巻く国際社会にどのような影響を与えたのかといった視点である。こうしたグローバルかつ長期的な視点に立って関東大震災の復興過程を分析すると、植民地を含む当時の日本帝国全体の経済地図を塗り替えるほどのもう一つの近現代史が生まれる可能性があったことを浮き彫りにできるのである。
実は、関東大震災以前の震災復旧では、経済活動や経済人の行動が注目されていた。古代、中世、近世と日本各地はたびたび地震に見舞われ、大被害を被ってきたが、公文書に加えて民間の史資料を読み込むと、地震に限らず、津波、大火、火山の噴火などの自然災害が発生したときには、「民」、特に実業家が復旧や復興に大きな役割を果たしたことが分かる。例えば、江戸時代末期に発生した安政東海地震（1854年）、安政南海地震（1854年）、安政江戸地震（1855年）が連続したときのことである。３つの地震はいずれもマグニチュード7～8クラスの強度で、広大な地域に大きな被害をもたらしたが、この十数年後に崩壊する徳川幕府には、お膝元の江戸ですら復旧させる財力がなかった。震災直後に被災者の救護や食料支援を実際に行ったのは、豪商や松平定信が江戸町民たちに運営させた江戸町会所だった。また御三家の和歌山藩では、安政南海地震が発生した時、豪商濱口梧陵が、稲に火をつけ、村民の命を津波から救うとともに、私財を投じて堤防を造った。「稲むらの火」という逸話として、戦前の教科書にも取り上げられた。
そこで本書では、次の三つの視点から、関東大震災の復興過程について考えていきたい。
⑴民間企業家と財界の対応
まず東京を中心とする中央である。渋沢栄一、大倉喜八郎、浅野総一郎など実業家の「世界の中の日本社会」を前提とした構想を第一章で紹介する。その内容は、東京を徳川時代から続く江戸城中心の軍人が支配する都ではなく、ニューヨークのような国際的に通用する商業都市にしたいと考え、東京築港や京浜運河建設も視野に入れ、内外の運輸交通のインフラを拡張しようとしたものであった。こうした復興計画は将来の日本経済のさらなる発展に対応できる斬新かつ遠大な計画であった。膨大な予算要求を認めない政治家や横浜港の埋没を恐れる横浜経済界の強い反対により構想は実現しなかったが、戦後の国際商業都市東京の見取り図となった。
⑵東京以外の国内地域から見た関東大震災
東京以外の地域の企業家や経済界が関東大震災をどのように捉え、震災の被害からの復旧、復興にどのように取り組んできたのかという視点を取り入れる。第二章は横浜と神戸である。死者の数こそ東京より少ないものの、震災で最も被害を受けたのは、東京よりも横浜であった。市街地の90パーセント以上が消失した。幕末の開港以来、貿易商品の花形、生糸輸出を一手に手掛けてきた港湾機能が壊滅した。
復興過程で、焼け野原となった市内の瓦礫を埋め立て、現在の山下公園と山下埠頭が造られた。東京府や東京経済界と、また神戸港との交渉過程は各地域の実業家が義援活動を行いながらも、この機会にさらに地元経済活動を拡大しようとする思惑がうかがえる。
第三章は大阪、第四章はその他の日本各地の経済界や民間企業（企業家）の対応である。関東近県とその諸都市、北海道、秋田県、新潟など日本海側の都市、東海地方、中国地方、四国地方、九州地方の各地と、京城（現在のソウル）、釜山などの各都市経済界の対応を商業会議所に焦点を当てて考える。つまり首都壊滅という突然起こった大災害に対して各地域はその影響をどのようにとらえ、各地域や自らの企業活動にどのように反映させていったかである。
注目に値するのは大阪、神戸を中心とする関西経済界である（第二章、第三章）。震災当時、首都圏とほぼ同じ人口規模で、軽工業中心の経済活動は東京、横浜を凌駕していた。震災直後から東京、横浜からの人口移入があり、大阪は25万を超え、1925年に東京を抜き日本一となり、「大大阪」時代を迎える。神戸港は、比較的早く港湾機能が回復した横浜港に対して、震災以前からの「二港制」構想の実現を図った結果、神戸港での生糸輸出が可能となり、名実ともに日本一の貿易港となった。
こうした状況に全国の経済界や企業家は敏感に反応した。各都市商業会議所年史、各地方新聞には、今後は関西が日本経済の中心になるのではないかという展望、東京、横浜を経由せずに北海道、東北、信越と関西を結ぶ日本海側の鉄道整備への要望、横浜港の生糸一港独占の撤廃と横浜・神戸二大港体制への要望などが読み取れる。
⑶海外の反応
第五章では関東大震災発生に対する海外メディアや企業家の動きに焦点を当てる。第一次世界大戦後、東京は中華民国や社会主義国ソ連の動向をつかむことのできるアジア太平洋地域の情報拠点となった。国際メディアの東京に対する注目度は、日本人が意識するよりもはるかに高まっていた。
首都壊滅のニュースは、各国の駐日大使館、在京外国人特派員、外国汽船の乗客や船会社によって瞬く間に世界に知らされた。国際連盟をはじめ、諸外国の経済界や実業家は、この震災に対してどのように対応したのであろうか。日本と緊密な経済取（生糸、木材、自動車、石油、海運など）を行っていた米国、英国、中国の実業界からみれば、震災からの復興需要は大きく、日本市場への進出の絶好の機会となった。震災の被害を受けた鉄道や路面電車の復旧に手間取るなかで、自動車の利便性が注目され、需要が急増する。東京市が市電に代わる公共バスとしてＴ型フォード車を数百台購入したのを皮切りに、米国大手自動車メーカーのフォード社は横浜市に工場を建設して乗用車の増産体制に入った。
2023年は関東大震災の発生から100年を迎える。今後30年以内に関東大震災級の首都直下型地震の起こる確率が70パーセントを超えると予測される今日、関東大震災の復興過程で、実業家や経済界の復興構想、企業のフィランソロピー活動、「官」と「民」との協力と対立、幻の遷都論などを再考することは、とらえどころのない1920年代にもう一つの日本の歩みの可能性があったことへの理解を深めるだけでなく、21世紀を通じて大地震と向き合わなければならない我々に多くの示唆を与えるであろう。
